悪質競艇(ボートレース)予想サイトの詐欺や嘘に注意！
悪質サイトに注意しましょう！競艇予想サイト選びに失敗しない方法
何らかの目的で、ボートレース公式サイトの名を騙る、なりすまし悪徳業者や詐欺集団が横行しています。
業者を選ぶ方法を知って、信頼できる優良でクリーンな競艇予想サイトを利用する為にも、個人の見抜く力を高める事や、騙されてしまった時の対処法を知っている必要があります。
金銭を失うのみだけでなく、個人情報漏洩問題もありますので、予想サイトは慎重に選ぶ事が重要です。
悪徳競艇予想サイトの特徴は？違法ではないの？
必ず当たるといった過大広告をしていたり、予想を買ったのに情報が提供されない、サイトが突然消える、連絡が取れない、的中実績を捏造している、といった行為は詐欺・違法である可能性が高いです。
ただし的中率が低い、全く当たらないから悪質というわけではありません。
当然ですが、ギャンブルで100％的中させる事は非常に難しいからです。
100％の的中率を持つ予想サイトは実質的に存在しないと言っても過言ではありません。
予想サイトを利用する際は、そのサイトの的中率や信頼性を確認し、自分自身の判断で参考にすることが大切です。
特定の企業や団体の過激な誹謗中傷を掲載している口コミ・レビューサイトもにもご注意ください。
そういったサイトは、アフィリエイトや広告収入の為にサイトを運営しているケースも少なくありません。
安全・本物と言える競艇予想サイトの特徴は？
過去のレース結果を実績からチェックしたり、最新の情報を提供しているかを確認しましょう。
競艇は日々レースが行われているため、サイトの更新頻度も高いことも優良サイトである根拠と言えます。
サイトのデザインや機能性などユーザビリティが高いかどうかも重要です。
不親切な運営体制のサイトは、担当者がいい加減な対応をしたりする事も多いそうです。
問い合わせやサポートが迅速に対応してくれるかどうかも、サイトの信頼性を示す指標となります。
また、有料サービスを利用する場合は、サイトのセキュリティ対策がしっかりと行われているかも確認しましょう。
悪質なサイトやサービスに遭遇した場合に運営元に連絡する場合
まずは運営元に事実確認をして、やり取りの記録を残しておくことが大事です。
サイト内の「お問い合わせ」や「コンタクト」、「利用規約」などのページを確認し、公式な連絡先（メールアドレス、電話番号など）を探して、問題点や要求内容を明確に記載したメールや手紙を送信します。
連絡した内容や日時、返答があった場合の内容などを記録しておきます。後々のトラブル時に証拠として役立つ可能性があるので、具体的な日時や事象、証拠となるやり取りのスクリーンショットなどと合わせて、必ず残しておきましょう。
一定期間返答がない場合、再度連絡を試みるか、消費者センターや関連する行政機関に相談することを検討しましょう。
LINE登録の悪質・悪徳サイトに遭遇したら？
登録前後関係なく、もしも悪質なサイトだと判断できた場合はサービス元に連絡しましょう。
昨今配信されている多くのSNS・オンラインアプリサービスでは、悪質なコンテンツや詐欺行為を報告するための手段を提供しています。
LINEには「通報・ブロック」機能があり、活用する事で危険なサイトから個人を守るだけでなく、通報数を増やす事で悪質サイトをサービス元に認知させ、被害を減らす事が期待出来ます。
LINEサイトの通報方法
①右上のハンバーガーボタン(アイコン)をタップ
②ブロック、またはその他をタップ
※通報したい場合は先にその他をタップしましょう
③通報をタップする
④通報利用を選ぶ
※メールなどが多い場合は「スパム／宣伝目的」、それ以外の理由なら「その他」を選択しましょう
悪質サイトの被害に遭ってしまった場合、どのような対処法があるか？
サービス対応が杜撰・執拗にお金を有給してくる・スパムまがいのメールをしてくるなど、心配事がある場合は、警察や弁護さんを頼る前にまずは消費者センターに相談すると良いかもしれません。
消費者センターとは？
地方消費者相談センターとは、地域の消費者問題に特化した相談窓口の事です。
。不当な売買・契約問題・違法行為など商品やサービスに関する消費者トラブルの相談を受け付けており、消費者保護に関連する問題にも対応しています。
メール・電話・窓口対応が選べるので、相談内容や地域に応じて適切な相談先(地方自治体)の情報を活用することをお勧めいたします。
警察や弁護士を頼る場合は？
まず、詐欺被害を疑う場合は具体的な状況を明確にします。
詐欺被害の疑いがある場合、警察は捜査を開始する可能性もあります。
予想サイトの利用規約や契約内容によっては、一定のリスクを自己責任とする旨が記載されている場合があります。
例えば、予想サイトは100％当たる！などの表記がない場合は、詐欺行為には当たらない可能性が大です。
ただし、もし詐欺や不正行為が明確に認められる場合、利用規約による免責は通常有効ではありません。
トラブルの内容や状況によっては、自己責任とされることも考えられますので、具体的な事例や証拠に基づいて判断が必要です。
